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補聴器の選び方と購入の仕方

補聴器の選び方と購入の仕方

補聴器を選ぶ場合は、補聴器を使用する場所や聞こえの程度により、自分にぴったり合うものを選びましょう。また、実際に取り扱いができるかどうか、購入する店のアフターサービスがしっかりしているかどうかもチェックしましょう。


初めて補聴器を購入する時は不安なものです。しかし、視力が悪くなったらメガネを作るように、また歯が悪くなったら義歯を作るように、耳の聞こえが悪くなったら補聴器を作るというように気軽に考えましょう。メガネも義歯も補聴器も人間の身体の機能が低下した部分を補い、より良い毎日をおくるための補助的な道具に変わりはありません。

補聴器の選び方

現在、補聴器は多種多様なものが販売されており、その性能もそれこそ日進月歩の勢いで進化しています。しかし、補聴器はあくまでも聴力を補う道具であって、元に戻すものではないため、100%満足できるというものは存在しません。まずそれを考慮した上で、自分にピッタリの補聴器を購入されることをおすすめします。

補聴器を始めて選ぶ場合は、次のような点をチェックしてください。

  • 補聴器を使用する場所はどこか
    補聴器をどこで使用するかによって、どのようなタイプの補聴器を選んだら良いかも変わります。仕事をしているシニアの方や外出が多い方は、小さく目立たない耳穴型の補聴器がおすすめですが、家の中にいる事が多く家族との会話やテレビを見るときに不自由しなければ良いという方には、価格も安く取り扱いも簡単なポケット型補聴器でも十分かも知れません。
  • 音の聞こえ方はどうか
    補聴器を購入する前に出来る限り試聴してみて、音がはっきりと聞こえ、聞き取りやすいものを選ぶのが基本です。時には貸し出しをしてくれるところもあります。補聴器にはアナログ補聴器とデジタル補聴器がありますが、アナログ補聴器は人の声を大きくするとともに周囲の雑音も大きくしてしまうという欠点がありますが、2000年代になって広く普及して来たデジタル補聴器は、人の声だけを大きくし、雑音を抑えるように調節することができます。デジタル補聴器は最先端の技術を応用して作られているため、アナログ補聴器に比べ、価格は高くなっています。
  • 取り扱いの方法は適切か
    どんなに高価で性能の良い補聴器を購入しても、取り扱いができなければ意味がありません。補聴器は一般に小型で性能の良いものほど、取り扱いも慎重さが要求されます。まず、耳への付け外しができるかどうかが基本になりますが、スイッチの操作、ボリュームの調節、電池の入れ替えができるかどうかを確認しておきましょう。特にボリュームの調節は耳につけたまま行う必要がありますので、購入前には実際にやってみることをおすすめします。
  • アフターサービスは充実しているか
    高価な補聴器を専門店で購入する場合は、アフターサービスがしっかりしているところを選びましょう。補聴器は使用しているうちに聞こえ方が変化して来たり、違和感や不具合が起きる場合があります。そのような場合にきちんと対応してくれるところを選びましょう。一般に補聴器の寿命は5年くらいと言われていますが、時には購入してすぐに故障してしまう場合もあるため、アフターサービスのしっかりしたところを選ぶことが大切です。

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補聴器の購入の仕方

補聴器を購入するには、補聴器専門店の他、通信販売でも購入できます。ただし、通信販売による補聴器には音量以外の調節機能のないものが殆どで、各人に合わせた微妙な調整はできません。
補聴器専門店で購入する場合は、耳の形や聴力に合わせた細かい調整が可能であるほか、購入する前のカウンセリング、購入後のアフターサービスも価格に含まれます。
軽度の難聴の場合は通信販売による安価な補聴器でも役に立つことはありますが、高度難聴の場合は補聴器専門店での購入をおすすめします。

また、病院の耳鼻咽喉科や補聴器外来などを受診し、詳しい耳の検査をすることも大切です。特に次に述べる補聴器購入時の補助金を申請する場合は、病院による診断書が必要となります。しかし、病院を通して補聴器を作る場合、微妙な調整などは補聴器の業者に任せてしまうことがあります。また、機種やメーカーなどが決まっていて、自由に選べないというケースもあるので、注意してください。

補聴器購入時の補助金について

障害者自立支援法の適用により、身体障害者に認定されると補聴器購入時に補助金が受けられることがあります。(病気による難聴のほか、老人性難聴も対象になります。)補聴器の種類により、補助を受けられる金額は異なりますが、基本的に基準額の9割が受けられます。(生活保護を受けられている場合は10割)5年に一度、購入時の補助が受けられますが、その間の修理は何度でも補助が受けられます。

補助を受けるための手続き方法や金額は各自治体によっても異なりますので、詳細はお住まいの市区町村の障害者福祉担当窓口でご相談下さい。



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